写真で見るデータセンター
	(2007年8月24日掲載、さくらインターネット)
	さくらインターネットの主な事業は「データセンター」を使った商品・サービスの提供です。
	データセンターにはたくさんのサーバ(コンピュータ)が設置されており、インターネットへ接続し、
	世界中の人へさまざまな情報を発信する拠点となっています。
	インターネット・データ・センターの略で「iDC」と表記することもあります。
	
	さくらインターネットでは、大阪(堂島・本町)と東京(池袋・東新宿・西新宿・代官山)に独自のデータセンターを持っており、
	データセンターを使って「レンタルサーバ」「専用サーバ」「ハウジング」や各種ソリューションなど、
	インターネットを使ったさまざまな商品・サービスを提供しています。
	(参考:さくらインターネットのバックボーンネットワーク)
	 データセンターの中には、サーバ(コンピュータ)やネットワーク機器を収容するキャビネットのような「ラック」が部屋いっぱいに設置されています。
	データセンターの中には、サーバ(コンピュータ)やネットワーク機器を収容するキャビネットのような「ラック」が部屋いっぱいに設置されています。
	
	「ハウジング」をご契約のお客様へはラックをそのままお貸しします。
	ラックの中はコンセントとネットワークの配線があるだけで、サーバやネットワーク機器を持ち込むなど、自由な設計ができるようになっています。
	
	
	 「専用サーバ」や「レンタルサーバ」はこのラックの中へ、さくらインターネットで用意したサーバを設置しています。
	「専用サーバ」や「レンタルサーバ」はこのラックの中へ、さくらインターネットで用意したサーバを設置しています。
	
	「専用サーバ」をご契約のお客様へは、サーバ1台を一人のお客様へまるごと提供しています。
	お客様はサーバの管理者となり、構築したいサイトにあった設定をして使うことができます。
	
	「レンタルサーバ」は、サービスとして使いやすいように整備した上で、1台のサーバを100人程度のお客様で共同利用する形で提供しています。
	
	
	 このように1つのラックへは多数のサーバが設置されています。
	このように1つのラックへは多数のサーバが設置されています。
	
	サーバは24時間365日動いていますので、普通のパソコンでもそうであるようにたくさんの熱が出ます。
	これを冷やすために大きな空調設備が必要となり、24時間データセンターを冷やしています。
	
	データセンターにはこの他にも、大がかりな設備がたくさんあります。
	
	 
	 不意の停電に備え、安定した電気を供給するための「無停電電源装置(UPS)」と「発電機」。
	不意の停電に備え、安定した電気を供給するための「無停電電源装置(UPS)」と「発電機」。
	
	発電機はタンクの燃料でエンジンを動かして発電し、数日間電気を供給することができます。
	もしもの時はタンクローリーで燃料を補給しながら発電し続けることができます。
	
	
	 万一の火災の際、スプリンクラーで水をまくとサーバなどの機器を痛めてしまうので、代わりに消火用ガスを噴出する「ガス消火設備」や、
	機器の故障による小さな発火や焦げなどの火災の予兆を関知する「高感度煙感知器」も備えています。
	万一の火災の際、スプリンクラーで水をまくとサーバなどの機器を痛めてしまうので、代わりに消火用ガスを噴出する「ガス消火設備」や、
	機器の故障による小さな発火や焦げなどの火災の予兆を関知する「高感度煙感知器」も備えています。
	
	
	他にも、データセンターへの立ち入りをICカードなどで制限する「入退室管理システム」、人の動きなどを監視する「監視カメラ」などがあります。
	さらに、いつ発生するかわからない地震のため、対策のされた建物を選んでいます。
	(データセンターによって各設備の規格や設置状況は異なります)
	
	また、データセンターには24時間365日交代でさくらインターネットのスタッフが常駐し、
	機器の監視やメンテナンス等を行い、お客様からの期待に応えるべく働いています。
	このようにデータセンターにはいろいろな設備が必要で、たくさんの費用がかかります。
	「さくらのレンタルサーバ」では月額換算125円~、「さくらの専用サーバ」では月額6800円~という比較的安い価格でサービスを提供しています。
	統一した仕様のサーバを大量に仕入れたり、インターネット回線は複数の会社から選んで仕入れるなどコストを下げる努力をしています。
	
	そうしてコストをおさえる一方で、品質を落とさぬよう、多くのサーバを一括して管理できるシステムなどを開発し、
	品質を維持したまま省力化を実現する努力を行っています。
	また、お客様のサポートはフリーコールやメールで一件ずつ丁寧に応対する一方、ホームページに掲載したオンラインマニュアルや
	FAQ(よくあるお問い合わせと回答)などを活用して、お問い合わせいただかなくてもサービスが利用できる環境を構築するなど、品質と省力化の両立を目指して取り組んでいます。